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主要な経営指標

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2016年8月18日現在

経営成績(売上高、営業利益など)を過年度にわたり図表やグラフ等で掲載しています。変化の激しいゲーム業界において、売上高、利益ともに持続的成長を続けています。

経営成績

項目をクリックすると当該指標の説明へ移動します。

  2012年
3月期
2013年
3月期
2014年
3月期
2015年
3月期
2016年
3月期
連結売上高(百万円) 82,065 94,075 102,200 64,277 77,021
連結営業利益(百万円) 12,318 10,151 10,299 10,582 12,029
連結営業利益率(%) 15.0 10.8 10.1 16.5 15.6
親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 6,723 2,973 3,444 6,616 7,745
連結1株当たり当期純利益(円) 116.10 51.64 61.11 117.67 137.75
連結1株当たり配当額(円) 40.00 40.00 40.00 40.00 40.00

連結売上高

(単位:百万円)

2016年3月期
売上高

77,021百万円

19.8%増

2005年3月期からの4期連続増収の主な要因は、コンシューマビジネスにおいて人気作を毎期発売できる効率的な開発体制を構築したことです。

2010年3月期および2012年3月期は、タイトルの発売延期等により一時的に減収となるものの、その後、コンシューマのダウンロード販売の強化を含めた構造改革や、パチスロ開発体制の拡充を進めた結果、2014年3月期に初の売上高1,000億円を達成しました。

2015年3月期はパチスロ機の型式試験の運用ルール変更による発売機種の減少等により大幅な減収となったものの、2016年3月期はデジタルコンテンツ事業においてコンシューマの主力タイトル「モンスターハンタークロス」や、アミューズメント機器事業でのパチスロ機「バイオハザード6」など大型タイトルを投入したことで売上高は回復し、前期比で約20%の増収となりました。

指標の意味 :本業による収益。数字が大きいほど良好。

連結営業利益/営業利益率

(単位:百万円)

(%)

2016年3月期
営業利益

12,029百万円

13.7%増
2016年3月期
営業利益率

15.6

0.9ポイント減

売上高と同様、2004年3月期の構造改革により2009年3月期まで順調に増益を続けました。2010年3月期は大型タイトルの発売延期等により一時的に減益となったものの、2011年3月期以降はDLC販売の強化や開発投資の効率化を目指した収益構造の大幅な改革を進めました。

2013年3月期以降は、60ヵ月マップの整備による開発組織の改革やダウンロード戦略の強化、内作比率の向上等を目指し効率化を進めた結果、2015年3月期には営業利益率が16.5%にまで向上し、高収益性を維持する仕組みが整いつつあります。2016年3月期はアミューズメント機器事業におけるパチスロ機の一時的な原価上昇等により、前期比で増益となるものの収益性はやや低下しました。

指標の意味 :本業の収益性を示す指標。数字が大きいほど良好。
算式 :営業利益÷売上高×100

親会社株主に帰属する当期純利益

(単位:百万円)

2016年3月期
当期純利益

7,745百万円

17.1%増

2010年3月期および2013年3月期、2014年3月期の減益要因は、主に

  • 1)アミューズメント機器事業の低収益構造の抜本的な見直し
  • 2)コンシューマビジネスのDLC強化に伴う開発体制の変更
  • 3)モバイルコンテンツビジネスの運営力の強化に伴う開発組織の統合

による事業再編損や事業構造改善費用等を特別損失として計上したことによるものです。

2015年3月期以降は、3年間にわたる開発組織の改革の成果が一部顕現したことや特別損失が解消したことにより、2期連続の増益となりました。

指標の意味 :経常利益に特別損益および税を加味し算出される利益。数字が大きいほど良好。

連結1株当たり当期純利益

(単位:円)

2016年3月期
連結1株当たり当期純利益

137.75

17.2%増

2006年3月期以降は、当期純利益の増減にほぼ連動していますが、転換社債の転換や自己株式の取得によって若干影響を受けています。

2010年、2013年、2014年の各3月期は、アミューズメント機器事業およびデジタルコンテンツ事業における収益構造や開発体制の見直し等に伴う特別損失の計上により当期純利益が減少したため、一時的に低下したものの、2015年3月期以降は構造改革の成果が現れ始めたことで、大きく改善しました。

指標の意味 :1株当たりの投資価値を測定する指標。数字が大きいほど良好。
算式 :当期純利益÷(発行済み株式総数-自己株式数)

連結1株当たり配当額 / 配当性向

(単位:円)

(%)

2016年3月期
連結1株当たり配当額

40.00

±0
2016年3月期
配当性向

29.0

5.0ポイント減

当社は安定配当の継続を基本方針としており、1998年3月期から2006年3月期まで1株当たり年間20円を配当しました。

2007年3月期以降は構造改革が奏功し、安定した収益基盤を確立したことも踏まえ、1株当たり年間30円に増配しました。

更に、2009年3月期からは年間35円、2011年3月期からは年間40円に増配しています。安定配当をベースにしつつも、配当性向30%を1つの目安に、業績水準に応じて段階的に増配を検討しています。

指標の意味 :1年間に支払う1株当たりの配当金。数字が大きいほど良好。
算式 :配当総額÷(発行済み株式総数-自己株式数)
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