企業が持続的に成長するには、将来を見据えた経営方針や成長戦略などの策定が要諦となります。しかしながら、何より重要なのは、これらを決断・遂行する経営者の資質や考え方、実行力にあると考えております。
ここでは、当社の取締役がステークホルダーのご期待に応える人材であることをご理解いただくために、彼らの経営哲学やプロフィールなど人物像をご紹介します。
当社の取締役会は11名の取締役で構成されており、このうち3名が社外取締役です。これら社外取締役からの意見やアドバイスなどにより、取締役会の透明性・信頼性を向上させ、かつ活性化させながら、経営監視機能の強化を図っています。

| 代表取締役会長 最高経営責任者(CEO) 辻本 憲三 (つじもと けんぞう) |
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|---|---|---|
| 1985年 | 7月 | 当社代表取締役社長 |
| 2001年 | 4月 | 当社最高経営責任者(CEO) (現任) |
| 2007年 | 7月 | 当社代表取締役会長(現任) |
| 代表取締役社長 最高執行責任者(COO) 辻本 春弘 (つじもと はるひろ) |
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| 1987年 | 4月 | 当社入社 |
| 1997年 | 6月 | 当社取締役 |
| 1999年 | 2月 | 当社常務取締役 |
| 2001年 | 4月 | 当社専務取締役 |
| 2004年 | 7月 | 当社取締役専務執行役員 |
| 2006年 | 4月 | 当社取締役副社長執行役員 |
| 2007年 | 7月 | 当社代表取締役社長 社長執行役員兼最高執行責任者(COO) (現任) |
| 取締役 副社長執行役員 最高財務責任者(CFO) 小田 民雄 (おだ たみお) |
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| 1969年 | 4月 | 株式会社三和銀行(現 株式会社三菱東京UFJ銀行)入行 |
| 1991年 | 6月 | ユニ・チャーム株式会社常務取締役 |
| 1997年 | 6月 | 株式会社三和銀行(現 株式会社三菱東京UFJ銀行) 中之島支店長 |
| 1999年 | 6月 | 大末建設株式会社常務取締役 |
| 2001年 | 5月 | 当社顧問 |
| 2001年 | 6月 | 当社取締役 |
| 2003年 | 6月 | 当社常務取締役 |
| 2004年 | 7月 | 当社取締役専務執行役員、最高財務責任者(CFO) 経営戦略・管理・秘書兼関係会社管理管掌 |
| 2007年 | 7月 | 当社取締役コーポレート経営管掌(現任) |
| 2010年 | 7月 | 当社取締役最高財務責任者(CFO)(現任) |
| 2011年 | 4月 | 当社取締役副社長執行役員(現任) |
| 取締役専務執行役員 阿部 和彦 (あべ かずひこ) |
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| 1987年 | 4月 | 株式会社三菱銀行(現 株式会社三菱東京UFJ銀行)入行 |
| 1994年 | 7月 | 同行ニューヨーク支店長代理 |
| 2000年 | 11月 | 株式会社光通信執行役員 |
| 2002年 | 1月 | インテュイット株式会社(現 弥生株式会社)執行役員 |
| 2003年 | 3月 | 当社入社 |
| 2003年 | 7月 | 当社経営企画部長 |
| 2004年 | 4月 | 当社執行役員 |
| 2006年 | 4月 | 当社常務執行役員 |
| 2006年 | 6月 | 当社取締役、最高財務責任者(CFO) |
| 2007年 | 7月 | 当社取締役グループ管理管掌 |
| 2010年 | 7月 | 当社取締役海外事業管掌(現任) |
| 2011年 | 4月 | 当社取締役専務執行役員(現任) |
| 取締役専務執行役員 山下 佳文 (やました よしふみ) |
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| 1992年 | 2月 | 当社入社 |
| 1997年 | 4月 | 当社業務部長 |
| 2001年 | 5月 | 当社執行役員予算管理室長 |
| 2003年 | 7月 | 当社常務執行役員制作統括 |
| 2011年 | 4月 | 当社専務執行役員(現任)人事統括、 IT統括 兼 開発管理統括 |
| 2011年 | 6月 | 当社取締役人事・IT兼開発管理管掌(現任) |
| 取締役専務執行役員 一井 克彦 (いちい かつひこ) |
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| 2002年 | 2月 | 株式会社コナミコンピュータエンタテインメント東京 取締役 |
| 2004年 | 8月 | 当社入社 |
| 2004年 | 10月 | 当社CS事業担当部長 |
| 2005年 | 4月 | 当社執行役員CS事業戦略統括 |
| 2006年 | 4月 | 当社常務執行役員CS事業統括 |
| 2011年 | 4月 | 当社専務執行役員(現任) コンシューマエンターテインメント事業統括本部長 CS事業統括兼CS開発統括 |
| 2011年 | 6月 | 当社取締役コンシューマゲーム事業管掌(現任) |
| 取締役 初野 純孝 (はつの すみたか) |
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| 1989年 | 12月 | 当社入社 |
| 1993年 | 4月 | 当社アミューズメント施設事業部長 |
| 1999年 | 6月 | 当社執行役員OP事業部長 |
| 2004年 | 7月 | 当社常務執行役員 |
| 2005年 | 6月 | 当社取締役 |
| 2006年 | 4月 | 当社取締役専務執行役員 |
| 2007年 | 7月 | 当社取締役、OP事業・AM事業兼P&S事業管掌 |
| 2010年 | 1月 | 当社取締役AM事業・P&S事業・購買部・ 上野事業所兼筐体品質管理部管掌 |
| 2010年 | 4月 | 当社取締役アミューズメント事業・ P&S事業兼生産統制部管掌 |
| 2011年 | 6月 | 当社取締役アミューズメント事業 兼 P&S事業管掌(現任) |
| 取締役 飛澤 宏 (とびさわ ひろし) |
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| 1997年 | 8月 | 当社入社 |
| 1998年 | 4月 | 当社経営企画部長 |
| 1999年 | 6月 | 当社執行役員CS国内販売事業部長 |
| 2001年 | 4月 | 当社常務執行役員 |
| 2005年 | 6月 | 当社取締役 |
| 2007年 | 7月 | 当社取締役海外事業管掌 |
| 2010年 | 7月 | 当社取締役特命事項管掌 |
| 2011年 | 4月 | 当社取締役アジア地域管掌(現任) |

| 取締役 保田 博 (やすだ ひろし) |
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|---|---|---|---|
| 1957年 | 4月 | 大蔵省入省 | |
| 1973年 | 11月 | 大蔵大臣秘書官 | |
| 1977年 | 1月 | 内閣総理大臣秘書官 | |
| 1988年 | 6月 | 大蔵省大臣官房長 | |
| 1990年 | 6月 | 大蔵省主計局長 | |
| 1991年 | 6月 | 大蔵事務次官 | |
| 1994年 | 5月 | 日本輸出入銀行総裁 | |
| 1999年 | 10月 | 国際協力銀行総裁 | |
| 2001年 | 9月 | 関西電力株式会社顧問 | |
| 2002年 | 1月 | 読売国際経済懇話会理事長(現任) | |
| 2002年 | 7月 | 日本投資者保護基金理事長 | |
| 2004年 | 6月 | 株式会社資生堂社外監査役 | |
| 2004年 | 8月 | 財団法人資本市場振興財団 (現 公益財団法人資本市場振興財団)理事長(現任) |
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| 2007年 | 6月 | 当社社外取締役(現任) | |
| 取締役 松尾 眞 (まつお まこと) |
1975年 | 4月 | 弁護士登録(第一東京弁護士会)尾崎・桃尾法律事務所 |
| 1978年 | 8月 | アメリカ合衆国ニューヨーク州 ワイル・ゴッチェル・アンド・マンジェス法律事務所 |
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| 1979年 | 3月 | 弁護士登録(アメリカ合衆国ニューヨーク州) | |
| 1989年 | 4月 | 桃尾・松尾・難波法律事務所設立、同パートナー弁護士(現任) | |
| 1997年 | 4月 | 日本大学法学部非常勤講師「国際取引法」担当 | |
| 1999年 | 6月 | 日本ビクター株式会社社外監査役 | |
| 2000年 | 6月 | ビリングシステム株式会社監査役(現任) | |
| 2003年 | 6月 | 山之内製薬株式会社社外監査役 | |
| 2004年 | 6月 | 同社社外取締役 | |
| 2005年 | 4月 | アステラス製薬株式会社社外取締役 「ワールド・ビジネス・ロー」担当(現任) |
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| 2007年 | 6月 | 当社社外取締役(現任) | |
| 2008年 | 10月 | JVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社社外取締役 | |
| 2009年 | 6月 | 東レ株式会社社外監査役(現任) | |
| 取締役 守永 孝之 (もりなが たかゆき) |
1964年 | 4月 | 日本輸出入銀行入行 |
| 1992年 | 4月 | 同行人事部長 | |
| 1994年 | 4月 | 同行大阪支店長 | |
| 1996年 | 4月 | 同行理事 | |
| 1998年 | 9月 | 矢崎総業株式会社常務取締役 | |
| 2000年 | 9月 | 同社専務取締役 | |
| 2006年 | 6月 | 同社取締役副会長 | |
| 2007年 | 6月 | 同社取締役相談役 | |
| 2008年 | 6月 | 同社非常勤顧問 (現任) | |
| 2009年 | 6月 | 当社社外取締役(現任) |
注)取締役
、
および
の各氏は、社外取締役です。
外部の視点から提言し、公正な経営を追求していきます。
会社法や金融商品取引所の定める上場規則では、コーポレート・ガバナンスに関する情報開示が明記され、その要件として社外取締役に関する記載が指定されています。
独立性が確保された社外取締役は、企業における重要性が年々増しています。不正を未然に防ぎ、適正な経営が行われるためには、内部統制システムを有効に機能させることが不可欠です。
社外取締役である私は、意思決定などについて一般株主との間に利益相反が生じる恐れのない役員として、金融商品取引所の定める独立役員に選任されています。したがって、コーポレート・ガバナンスが機能するよう、内部統制システムの整備により、株主や顧客など外部のステークホルダーに近い視点に立った迅速かつ適切な情報開示を推進してまいります。加えて、社内では気づきにくい問題点や是正すべき事項など、経営全般に対して様々な角度から提言や助言を行い、公正な経営が行われるよう取締役会の活性化や業務執行の監督に努めてまいります。
2011年3月期における当社の取締役に対する役員報酬は以下のとおりであります。
- 取締役に支払った報酬9名 403百万円(うち、社外取締役 3名 32百万円)
(注)
上記には、当事業年度に係る取締役賞与101百万円が含まれています。
当該社外取締役を選任している理由は、以下のとおりです。
保田 博
― 人格、識見、要職の歴任などを総合的に勘案して選任しております。
松尾 眞
― 法令遵守を図るため、法律の専門家の的確な指導や助言によりコーポレート・ガバナンスを有効に機能させるため、適任者を選任しております。

― 他社での経営手腕、実務経験、経済界における人脈などを総合的に勘案して選任しております。





